BOOTH・note販売者の収支管理シート|手数料・手取り自動計算で確定申告の準備
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「売れたのに、残らない」——その正体は、だいたい手数料です BOOTHやnote、minneなどで販売していると、こんな感覚がありませんか。 ・売上の数字は伸びているのに、振り込まれた金額を見ると「あれ、こんなもの?」 ・手数料がいくら引かれたのか、販路ごとに計算するのが面倒で後回しにしている ・確定申告の季節になってから、1年分の売上と経費を慌てて集計し直した 販売手数料は、販路ごとに仕組みが違います。たとえばBOOTHなら「価格×5.6%+45円」。noteの有料記事なら、決済の事務手数料を引いた残額にプラットフォーム利用料10%。minneやCreemaは販売価格(送料込みの決済総額)に10%台の率がかかります。売上が増えるほど、この差の把握が手取りに直結します。 このシートは、売上と経費を1行ずつ記録していくだけで、販路を選ぶと手数料と手取りが自動計算され、月別・科目別・年間の集計と推移グラフまで自動でそろう、個人販売者のための収支管理シートです。確定申告そのものを代行するものではありませんが、申告準備に必要な「1年分の数字をそろえる」作業を、月々の記録の積み重ねで終わらせるための道具として作りました。 ■こんな方に ・BOOTH/note/minne/Creema/メルカリなどで販売している個人の方 ・販路ごとの手数料と、実際の手取りを把握したい方 ・売上と経費がメモやスクショに散らばっていて、集計のたびに苦労している方 ・確定申告の準備を、直前に慌てず進めたい方 ■入っているもの(有料版) ・使い方シート:最初の設定と日々の入力手順を1枚にまとめています ・収支ログ(入力約200行):日付・内容・勘定科目・販路・金額を入れるだけ。販路を選ぶと、その販路の手数料率で手数料と手取りを自動計算します(BOOTHは「価格×5.6%+45円」。note/minne/Creema/メルカリ等にも対応) ・勘定科目プルダウン:売上高、仕入高、支払手数料、通信費、消耗品費、広告宣伝費、旅費交通費、新聞図書費、会議費、地代家賃、外注工賃、租税公課、その他をリストから選ぶだけ。科目名で迷って入力が止まる、を減らします ※科目名は一般的な名称を並べたものです。個別の取引がどの科目に当てはまるかは、状況によって異なります ・集計シート:月別集計+年間合計、科目別集計、月次推移グラフを自動表示。入力したそばから「今月いくら残ったか」「今年の累計はいくらか」が見えます ・申告準備チェックリスト:申告の時期に集める書類・データの確認項目をリスト化。済んだ項目からチェックして進捗を管理できます 数式の入ったセルには保護をかけているので、Excelではうっかり式を消してしまう心配も減らしています(入力欄はそのまま使えます)。なお、Googleスプレッドシートに取り込んだ場合はシート保護が引き継がれないため、数式の入ったセルは編集しないようご注意ください。 ■無料お試し版との違い まずは無料版で「入力のしやすさ」だけ試せます。 ・収支の入力:無料版は10件まで/有料版は約200行 ・販路別の手数料・手取り自動計算:無料版はBOOTHのみ/有料版は5販路対応 ・月別集計・年間合計:有料版のみ ・科目別集計:有料版のみ ・月次推移グラフ:有料版のみ ・申告準備チェックリスト:有料版のみ ■動作環境 ・Microsoft Excel(Windows/Mac)または Googleスプレッドシート ・マクロは使っていません。ファイルを開いてそのまま入力できます ・Googleスプレッドシートで使う場合は、ファイルを取り込んでからお使いください ・Googleスプレッドシートではシート保護が引き継がれません。無料お試し版の10件制限も、スプレッドシート上では入力欄の範囲による案内となります ・スマートフォンアプリでも開けますが、入力・集計の確認はPC画面の方が見やすい構成です ■ご購入前の注意事項 ・本商品はダウンロード形式のスプレッドシートファイルです。紙の商品は届きません ・サンプル行(グレー表示)は入力例です。削除してからお使いください ・販路ごとの手数料率は、制作時点の各サービスの公表内容をもとに設定しています。手数料は改定されることがあります。最新の料率は各サービスの公式案内でご確認ください(設定シートで料率を変更できるようにしています) ・本シートは、収支の記録と集計を補助するためのツールです。売上の発生や増加を保証するものではありません ■税金についての大切な注意 ・本シートは「記録と集計の補助ツール」であり、税務上の判断を行うものではありません。申告が必要かどうか、個別の支出が経費に当たるかどうかといった判断は、本シートでは行いません ・副業などの所得が年間20万円以下の場合、所得税の確定申告が原則として不要とされる取扱いがあります。ただし、これは所得税に限った話で、住民税の申告は別に必要になる場合があります。また、医療費控除などで確定申告をする場合は20万円以下の所得も申告対象になるなど、例外もあります ・自分の申告が必要かどうか、経費の範囲をどう考えるかなど、正確な取扱いは国税庁の公式情報で確認するか、お住まいの地域の税務署・税理士にご相談ください 無料お試し版(10件まで・集計/グラフなし)も用意しています。まず使い勝手を確かめてから、有料版をご検討ください。



