━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 薬・機器・放射線の「院内のルール」を、 1回の研修でまとめて確認 無床の診療所・クリニック向け ━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 📣 この研修は【基本6本 ¥9,980】【12ヶ月セット ¥14,800】にも入っています。 医療法施行規則では、医薬品・医療機器・診療用放射線（エックス線装置のある医院）について、責任者を置き、職員研修を行うことが求められています。 この研修は、3つの分野の「院内のルール」（保管・点検・記録・報告）を1本にまとめた研修スライドです。エックス線装置のある医院に必要な、年1回以上の放射線の研修としても使えます。 全スライドに読み原稿（ノート形式）が付いているので、原稿を読みながら研修を進められます。医院名と、黄色の「当院のルール」欄（責任者・連絡先・保管場所など）を書き換えれば、そのまま研修に使えます。 ▶ 対応施設 無床の診療所・クリニック（内科・小児科・整形外科・皮膚科・眼科・耳鼻科など、診療科を問わず使える共通の内容です） ✅ こんな方におすすめ ・3つの責任者は決めたが、職員研修まで手が回っていないクリニック ・業務手順書や保守点検計画を、ひな形から整えたいクリニック ・エックス線装置があり、年1回以上の放射線の研修が必要なクリニック ・毎日の機器点検と記録の付け方を、全員でそろえたいクリニック ・人前で話すのが苦手な方（全スライドに読み原稿付き） 📦 収録内容 【医薬品・医療機器・放射線の安全管理】PowerPoint・13枚・約20分・読み原稿付き 1. 表紙 2. 今日のねらい 3. 3つの責任者 ― 誰が、何をするか 4. 医薬品① 業務手順書と保管のルール 5. 医薬品② 使うときの確認と副作用への対応 6. 医療機器① 毎日の点検（始業・使用中・終業） 7. 医療機器② 保守点検計画・研修・記録 8. 放射線① 2020年から義務の「安全利用」の体制 9. 放射線② 撮影のときにスタッフがすること 10. 放射線③「撮り間違え」「撮り直し」が起きたら 11. 当院のルール（書き換え用） 12. 当院の主な機器と点検（書き込み用） 13. まとめ 【付属ファイル】 ・医薬品の安全使用のための業務手順書（Word） ・医療機器の保守点検計画（Word） ・診療用放射線の安全利用のための指針（Word） ・医療機器点検表（Excel：機器台帳・日常点検表・AED点検） 💡 この研修の特徴 ▶ 手順書・計画書のひな形と点検表つき 業務手順書・保守点検計画・放射線の指針のひな形（Word）と、医療機器点検表（Excel）が入っています。スライドと同じ内容でそろえてあります。 ▶ 書き込みページで、医院ごとの機器に対応 「当院の主な機器と点検」の書き込みページがあります。 ▶ 機器の使い方は、メーカー説明会と組み合わせて 機器ごとの使い方は販売業者・メーカーの説明会で確認する前提です。この研修では「院内のルール」をまとめて扱います。 ▶ 厚生労働省などの一次情報をもとに作成 医療法施行規則、厚生労働省の医薬品・医療機器・診療用放射線の安全管理に関する通知、Japan DRLs 2025などをもとに構成しています。 ▶ 研修記録を残しやすい構成 最後のスライドに「研修記録を残しましょう」のページを入れています。 🔗 まとめてそろえるなら 【クリニック向け】院内研修セット（基本6本 9,980円／12ヶ月 完全セット 14,800円）に、この研修も入っています。 セットには、指針・手順書のひな形（Word）と、年間計画・出席者名簿つきの研修記録簿（Excel）も付いています。 12研修をまとめてそろえるなら12ヶ月 完全セット（¥14,800）、基本の6研修なら基本6本セット（¥9,980）もあります。 ⚠️ ご購入前にご確認ください ・本資料は、診療科を問わずクリニックに共通する内容をまとめたものです。 ・本資料はMac環境で作成しています。Windows、PowerPointのバージョン、フォント環境の違いにより、レイアウトや文字の位置がずれる場合があります。 ・ファイルの内容はすべて日本語です。 ・PowerPoint・Word・Excel形式での配布のため、医院のルールに合わせて修正できます。 ・院内研修セットをお持ちの方は、内容が重複します。 ・購入後のダウンロードはBOOTHのマイページから行えます。 📌 免責事項 本資料は、厚生労働省などが発行するガイドライン・通知、関係学会のガイドラインを参考に作成したものです。 ・本資料による研修の実施が、保健所・自治体の定める要件を必ず満たすことを保証するものではありません。 ・研修の回数・記録方法などの細かな要件は、管轄の保健所により運用が異なる場合があります。事前にご確認ください。 ・内容は作成時点（2026年10月）のものです。法令改正等により現行と異なる場合があります。最新情報は厚生労働省のホームページ等でご確認ください。 ・本資料は院内研修の進め方の一例であり、医療・法律に関する個別の助言ではありません。実際の運用は、各院の状況に合わせてご判断ください。 ・本資料に基づく判断・行動の結果について、制作者は責任を負いかねます。