値上げすると、粗利は増える? 減る? まずは3商品で確かめます。 商品名・販売価格・原価・月間の販売数(3商品まで)と、値上げ率・想定の販売数減少率を入れると、値上げ後の月間の粗利の増減と判定が表示されます。 ■ できること 1. 3商品まで、現在と値上げ後の月間の粗利を計算し、増減額と合計を表示します。 2. 粗利率と、値上げ後の価格・1個あたりの粗利を表示します。 3. 「販売数が何%減るまでなら、粗利が減らないか」(許容できる最大の販売数減少率)を商品ごとに計算し、「値上げ有利」「値上げ不利」を判定します。 4. 全体の値上げ率と想定の販売数減少率を入れると全商品に適用されます。商品ごとに率を変えることもできます。 5. 入力に問題がある行は「状態」に理由を表示し、合計から除きます。率の欄は、範囲外の数字を入れると入力時に止まります。 ■ 有料版との違い | | 無料版 | 有料版(980円) | |---|---|---| | 商品数 | 3商品 | 20商品 | | 判定の基準 | 粗利 | 粗利、または販売手数料・送料・値引きを引いた実費込みの正味粗利 | | 全商品の合計(現在・値上げ後・増減) | あり(3商品分) | あり(20商品分) | | 感度分析表(値上げ率×減少率) | なし | あり | | 結論・理由・次の一手の文章とグラフつきの判断書(A4・1ページ) | なし | あり | | 原価が上がったときの必要な値上げ率と、丸めた価格 | なし | あり | ■ ご注意 - 粗利ベースの計算です。固定費・人件費・広告費、販売手数料・送料・値引きは含みません。価格に比例する手数料などがある場合、値上げの効果が実際より大きめに出ることがあります。 - 販売数の減少率は「想定」です。実際の反応は商品・時期・競合で変わります。 - 値上げで来店そのもの(お客様の数)が減る場合は、値上げしない商品にも「個別の減少率」を入れてください。値上げしない商品は、個別の減少率が空欄なら販売数は減らないものとして計算します。 - 想定の減少率を0%にすると、販売数が減らない想定になり、ほとんどの商品が「値上げ有利」になります。減った場合の数字は、全体の減少率を変えてご確認ください。 - 結果や利益を保証するものではなく、税務・会計・法務の助言でもありません。 - 金額は、課税事業者の方は税抜、免税事業者の方は税込で、そろえて入れます。インボイスの登録をしている方は、課税事業者です。どちらか分からない場合は、税務署または税理士にご確認ください。課税事業者の方が、不特定かつ多数の方に、あらかじめ価格を表示するときは、税込価格を表示します(専ら他の事業者に譲渡する場合を除く。免税事業者は対象外です)。出典: 国税庁 No.6902、消費税法第63条第1項。令和8年4月1日現在の法令等。2026年10月10日確認。 - 動作環境: Excel形式(.xlsx)のファイルです。マクロは使用していません。ご利用には、.xlsx形式のファイルを開いて編集できる表計算ソフトが必要です。現時点では、デスクトップ版Excel、Excel for the web、Googleスプレッドシート、Numbersのいずれでも、動作を確認していません。購入前に、無料版で、お使いの環境で開けるかをお試しください。 - ダウンロードするファイルはzip形式です。ダブルクリックなどで展開すると、Excelファイル(.xlsx)が出てきます。 - 商品名・数字のサンプルは、架空のデータです。 - 不具合がある場合は、連絡先のメールで、ファイル名と症状をご連絡ください。修正したファイルを公開します。 利用条件: どなたでも、ご自身の事業のために無料で使えます。ファイルの再配布・販売・共有、インターネット上への掲載、改変したものの配布を禁止します。ご自身の事業で使うための改変は自由です。ご紹介いただく場合は、販売ページのリンクを共有してください。